【ビットコイン・イーサリアム・リップル】仮想通過投資の将来性と、これから起きる事

スポンサーリンク

仮想通貨投資の将来性

急激にその価値を高めつつある、仮想通貨(暗号通貨)ですが、投資商品と見れば、まだその歴史は浅いです。

「ビットコインは10年後数千万円になっている!」なんて宣言している人も多く見かけますが、当然将来の事なんて、誰も知る由もありません。

しかし、今後、現実に起こり得る事を、ある程度予測する事は可能です。

これから現実に起こり得る可能性がある事と、それらが仮想通貨に投資する上で与える影響などについて考えてみたいと思います。

スポンサーリンク
スポンサーリンク

仮想通過(暗号通貨)取引で、今後起きる事とは?

仮想通貨取引で、今後近い将来に起きる事って、どんな事があると思いますか?

既に、確実に予定されている事と、起こる可能性が考えられる事の双方で、思いついた事をあげていきます。

2020年までは、仮想通過(暗号通貨)の価値は上昇し続ける?

Google で「ビットコイン 20」と入力すると、”ビットコイン 2020年”という予測変換が表示されます。

ビットコイン2020年

なぜ皆、2020年に注目しているのでしょうか?

2020年にある国際的なイベントといえば、まずは東京オリンピックがありますよね。

そしてもう一つ注目されているのがドバイ国際博覧会、所謂ドバイ万博です。

ドバイと言えば、世界中のVIP が集まる国としても有名ですが、そんなドバイで万博が開催されるとあって、かなりの注目を集めています。

この様に、2020年はオリンピックと万博という、国際的なイベントが開催されるとあって、大注目の年と言えるのです。

そして、国際的なイベントなので開催都市には、世界中から国や言語も違う、多くの人が押し寄せてきます。

そうなると、世界共通の通貨として仮想通貨への、期待や価値が上昇するのは、容易に想像がつきます。

当面は、2020年に開催される2大国際的イベントまでに、仮想通貨が当たり前に使う事ができるように、国レベルで積極的に導入していくと考えられます。

世界中のコンビニやスーパーなどで、ビットコイン等の仮想通過支払いが可能になる

今現在で、コンビニ等でビットコインで支払いをしている人を周りで見かけるのは、ほぼ無いに等しいのではないでしょうか?

なので、将来的に日本だけではなく、アメリカやヨーロッパのコンビニなどで、ビットコインで支払いができるようになる、と言っても想像はつき難いと思います。

しかし、EdyやID などの電子マネーが登場した当初を思い出してみて下さい。

電子マネーが登場した頃は、今の様にスマホなんて普及しておらず、携帯電話の時代でした。

携帯電話にチャージしたりするのも、ちょっと面倒臭そうなイメージがあったりして、初めの頃は電子マネーなんて使っていませんでした。

その後、スマホや非接触型のICカードの普及もあり、コンビニで電子マネー決済をする事は、当たり前の時代になりましたよね。

既にビットコインを取り扱う店舗が増えてきていますが、必ず近い将来、今の電子マネーの様に仮想通貨でも、身近な買い物ができる時代が来る事でしょう。

かなりの数の仮想通過(暗号通貨)が淘汰される

仮想通貨と言えば、今のところビットコインを連想する人も多いと思いますが、世界中には実際に使われていない通貨も合わせると、仮想通貨の種類は約2,000を超えていると言われています。

その中には、詐欺目的で作られた仮想通貨も存在します。

これから仮想通貨の利用が広がっていけば、何らかの規制も増えていくと思います。

そうなると、詐欺目的で作られた仮想通貨であったり、あまり需要がない通貨などは、淘汰されていく事でしょう。

私は現在、ビットコイン、イーサリアム、リップルに投資をしていますが、

将来的な成長を期待して、長期保持を考えている方は、将来消えてしまう可能性のある仮想通貨には、絶対に投資しない事です!

10年、20年後の将来に残っている仮想通貨について、下記の記事で自分なりの考察を纏めていますので、良かったら見てみて下さい。

証券会社の仮想通過取引所への参入

現在、仮想通貨の購入は、日本であればビットフライヤーやコインチェックなどの、仮想通貨取引所を通じて行っています。

ただ、株式投資の経験がある方で、仮想通貨を購入した事がある方なら分かると思いますが、仮想通貨取引所はツール面や、セキュリティ面、操作性などで、大手証券会社と比較すると、全ての点で劣っていると言っても過言ではありません。

既に、大手証券会社では、この点に着目しているので、近い将来には仮想通貨取引にも参入してくると予想しています。

ちなみに、既にマネックス証券の管理画面では、Bitcoin指数が追加されていて、チャートが閲覧できるようになっています。

マネックス-ビットコイン

マネックスとしては、チャートの閲覧だけではなく、仮想通貨の取引も視野に入れている事でしょう。

では、証券会社が仮想通貨取引に参入してくる事の何が問題なのか?というと、現在数ある仮想通貨取引所の多くが、経営難などで淘汰される可能性が考えられます。

2014年2月にマウントゴックス社が倒産した事は、当時のニュースでも大きく取り上げられていたので、ご存知の方もいるかと思います。

万が一利用している取引所が倒産してしまうと、最悪は購入した仮想通貨が戻ってこない可能性もあるので、証券会社の今後の動きには注目しておきましょう!

仮想通過取引に関わる、税制面や法整備の強化

日本では、2017年4月1日に「仮想通貨法」という法律が施行されましたが、はっきり言ってまだまだザル法レベルと言わざるを得ません。

特に、税制面の整備に関しても、全く追いつけていません。

例えば、株式投資であれば、少額から投資を促す目的でNISAという制度ができたり、未成年者の少額投資を目的にジュニアNISAもできました。

双方とも、少額投資であれば、非課税になるという税制面でのメリットがあります。

この様にして、株式市場を盛り上げる動きがありましたが、仮想通貨投資に関しては、まだこのような法整備がされていません。

今後、税制面で優遇措置などが整備されると、仮想通貨市場は一段と盛り上がりを見せますが、逆に仮想通貨への投資に弊害があるような、法整備や税制面での改悪あったりすると、投資家が仮想通貨市場から離れてしまうでしょう。

いずれにしても、仮想通貨取引に対する、税制面や法整備の強化はされていく事は確実なので、仮想通貨市場が冷めてしまうような、改悪になって行かない事を願うばかりです。

まとめ

これから先、2020年に向けては、仮想通貨(暗号通貨)への関心は高まるばかりだと思います。

また、それに伴って本当に価値のある通貨は、価格も上昇していく事でしょう。

しかし、仮想通貨の歴史はまだまだ浅いので、色んな変化が起きてきます。

今ここで、10年後のビットコインやイーサリアムの価格なんて言えるはずもありませんが、常に色んな情報をキャッチして、今後起きる可能性を自身で予測していく事が、大変重要になってきます。

これからも、たまに仮想通貨の話題を挟んでいきますので、よろしくお願いします!

スポンサーリンク
スポンサーリンク
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Evernoteに保存Evernoteに保存